こんにちは 中西です！
金融広報中央委員会が2021年2月に公表した、最新版「家計の金融行動に関する世論調査 令和２年調査結果」では、前年調査（コロナ前）と比べて、貯蓄ゼロ世帯の割合の減少や、貯蓄額の増加がみられました。
コロナ禍が長期化し、旅行や外食といったレジャー費が大幅に減ったこと、そして、雇用や収入不安を抱えるなか家計改善や節約への意識を高めた家庭が多かったであろうことなどを垣間見ることができる結果といえそうです。
とはいえ、お金の話、とりわけ家庭の貯蓄の話は、親しい友人同士であっても出しにくいものでしょう。
収入や家族構成、ライフスタイルによって家庭の貯蓄状況はそれぞれ。とはいえ「自分は収入に見合う貯蓄ができているか」は多くの人が知りたいところかと思います。
さらにいうと、貯蓄の進捗状況や努力の具合は「いくら貯蓄があるのか」よりむしろ「収入からどのくらい貯蓄に回せているのか」から判断できる点が多いかと思います。
そこで今回は、『みんな手取りの何％貯金してるのか【世代別比較】』と題して、各世代が手取り収入からどのくらいの割合を貯蓄に回せているのか見ていきましょう。
金融広報中央委員会が公表した最新版「家計の金融行動に関する世論調査［二人以上世帯調査］ 令和２年調査結果」を参考にしていきます。
手取り収入は人それぞれですが、そのうちどの程度の割合を貯蓄に回しているかは、お金に対する意識の高さと比例する部分があるといってよいかもしれませんね。
では、先述の世論調査から、年間手取り収入（臨時収入を含む）からの貯蓄割合（金融資産保有世帯）を世代ごとに見ていきましょう。
平均：13％
《内訳》
平均：13％
《内訳》
平均：11％
《内訳》
平均：10％
《内訳》
平均：8％
《内訳》
平均： 7％
《内訳》
手取り収入から貯蓄に回した割合で一番多かったのは、いずれの世代でも「10～15％未満」となっています。（※「貯蓄しなかった」「無回答」を除く）
また、全世代を俯瞰した場合、35％が「5～15％未満」のゾーンに集中していることが分かります。
ここで着目したいのが「貯蓄しなかった」世帯の割合です。詳しくみていきましょう。
今回「貯蓄しなかった」と答えた世帯の割合は、全体（全世代）の28.7％なのですが、注目すべきは世代間の差です。
そこで、年代別に「貯蓄しなかった」と回答した人の割合に絞って比較していきます。
全体…28.7％
ごらんの通り、年代が上がるにつれて「貯蓄をしなかった」世帯の割合が挙がっています。
40代、50代は住宅ローンや教育費といった固定支出のやりくりで追われる世帯が多い時期。また、60代、70代は既にリタイヤ後の生活で貯蓄を切り崩すフェーズにある人が多い世代。そういった事情もあるかと思いますが…。
ここで最も着目すべきなのは、20代、30代の若年層の「貯蓄をしなかった」割合が１割を切っているという点でしょう。
この世代が手取りから貯蓄に回す金額の割合の平均はいずれも13%。（40代以降は11％未満）
いわゆる現在の40代後半以降の「バブル景気」を覚えている世代と比べ、子どもの頃から将来に対する「お金の不安」を実感しながら育った世代であることも、少なからず関係しているのかもしれません。
いずれにせよ、若い世代ほど貯蓄に対する意識が高いことがうかがえる点は、頼もしい結果であるといえるでしょう。
一般的に、資産運用は長期間運用するほどリスクの軽減と、安定したリターンが期待できる傾向があるといわれています。
長期化するコロナ禍。長い将来を見据えたマネープランは、できるだけ若い頃から意識しておくことが大切です。
老後の生活に必要なお金は、公的年金以外に2000万円、いや、それ以上ともいわれる 今日この頃。
お金貯蓄へのモチベーションが高い20代、30代のみなさんにとって、いまこそ、長期的な視野で資産運用をスタートさせる好機といえるかもしれません。
「手取り収入から貯蓄に回せる割合」、そして貯蓄の進捗状況は、収入や家族構成などの影響を受け個人差があるでしょう。
「資産運用なんて自分の収入でもスタートできるのかな？」「自分に合ったお金の貯め方や増やし方を知りたい…」
そんなマネーの疑問をお持ちの人は、一度「お金のプロ」のアドバイスを受けてみるとよいかもしれません。
「自分に合うお金の貯め方が分からない」「漠然と銀行に預けているだけではダメなのかな？」
そんなお悩みがある方は、一度資産運用のプロのアドバイスを受けてみられるとよいかもしれませんね。
